ワーキングホリデー

ワーキングホリデー初心者のための基礎知識

ワーキングホリデー初心者のための基礎知識のイメージ

ワーキングホリデーについて紹介されているホームページや雑誌などは沢山ありますが、どれもこれもが中身の無い成功事例ばかりを取り上げた、ワーキングホリデーの真実に迫っていない情報ばかり。

ワーキンホリデーで「仕事を見つける・働く・稼ぐ」とお考えになられている方、「留学費用・準備のココア」は一握りの成功例では無く、大多数である失敗例に焦点を当てたワーキングホリデーの真実を紹介します。

そして、そこから見える「本当はワーキングホリデーは一体いくらかかるのか?」と言う一番気になる費用の話、そして肝となる「安いワーキングホリデーを実現させる方法」について本気で紹介していきたいと思います。

ワーキングホリデーとは?ワーホリとは?一体何?

ワーキングホリデーで働いているイメージ

「留学費用・準備のココア」に来られる方と言うのは、「ワーキングホリデーとは一体どういうものなのか?」と言う基本的な知識を持った上で、「さらに節約する方法は無いか?」や「本当のところ留学やワーホリってどうなの?」と言うさらに深い知識を得ようとお考えの方ばかりなので、正直こう言った用語解説をするのには大変気が引けるのですが、ワーキングホリデーの基礎的知識について説明しない事には次へと進みにくいので、宜しければどうぞお付き合いください。

ワーキングホリデーの概要

まず、ワーキングホリデーについて、外務省のホームページで以下のような定義がされています。

ワーキング・ホリデー制度とは,二つの国・地域間の取り決め等に基づき,各々の国・地域が,相手国・地域の青少年に対して自国・地域の文化や一般的な生活様式を理解する機会を提供するため,自国・地域において一定期間の休暇を過ごす活動とその間の滞在費を補うための就労を相互に認める制度です。

外務省:ワーキング・ホリデー制度 より抜粋

少し難解な文面となっているかも知れないので要約しますと、「休日を過ごしながら、働く事で滞在費用を節約する事ができる制度」と言う事です。

要するに、「ワーキングホリデーで滞在費以上稼いでやろう」なんて言う考えは、外務省の見解では「想定されていない」と言う事が基本となる事を再度確認して頂きたいと思います。

ワーキングホリデービザ発行対象者

次に、「ワーキングホリデービザが受けられる人」と言う定義に関しても、同上の外務省サイトにて「ワーキング・ホリデー査証発給要件」と言う項目で以下のように述べられています。

  • (ア)相手国・地域に居住する相手国・地域の国民・住民であること。
  • (イ)一定期間相手国・地域において主として休暇を過ごす意図を有すること。
  • (ウ)査証申請時の年齢が18歳以上30歳以下であること(オーストラリア,カナダ及び韓国との間では18歳以上25歳以下ですが,各々の政府当局が認める場合は30歳以下まで申請可能です)。
  • (エ)子又は被扶養者を同伴しないこと。
  • (オ)有効な旅券と帰りの切符(または切符を購入するための資金)を所持すること。
  • (カ)滞在の当初の期間に生計を維持するために必要な資金を所持すること。
  • (キ)健康であること。
  • (ク)以前にワーキング・ホリデー査証を発給されたことがないこと。

この対象者となる部分に関しては、「国・地域によって要件や審査手続きに多少の違いがある」との一文は付け加えられていますが、基本的にはワーキングホリデービザ発行対象となる人と言うのは、概ね上記に該当する人物となります。

ここで気を付けて頂きたいのは年齢制限の30歳と言う項目(ウ)と、滞在に必要な資金を持っている事(オ)、健康である事(キ)となりますが、特に「ワーキングホリデービザで現地収入があるから、お金が無くても良い」と言う考えは御法度となります。

また、ワーキングホリデービザで就く事ができない仕事として、「風俗営業等,ワーキング・ホリデー制度の目的に反するとみなされる職種」と言う風にも定められているので、ほとんどの方は大丈夫かと思いますが、頭の片隅にでもおいて頂ければと思います。

在留届を提出する義務

ワーキングホリデービザを使用される方の多くが1年間の滞在を予定されている方と思いますが、その方には以下のような義務がある事が示されています。

外国に住所又は居所を定めて3か月以上滞在する日本人は,旅券法第16条により,住所又は居所を管轄する日本の大使館又は総領事館(在外公館)に「在留届」を提出するよう義務付けられております。

私もワーキングホリデービザで渡航した際には、日本の大使館にて「在留届」の提出をしましたが、これは滞在先で万が一の災害などに見舞われた際に、日本人の安否確認等にも使われますので、わざわざ大使館へと向かうのはメンドクサイですが、そこは「義務」ですし、申請に必要な時間は「5分」ほどですので提出は必ず済ませておいてください。

申請を行うと、メールアドレス等が大使館のデータベースに登録されるので、災害時などには「災害発生情報・非難勧告地域」などについて日本語にてメールが送られてくるので、特に英語が苦手で情報収集が難しい方にとって大きな情報源となります。

また、現在は在留届についても非常に便利になり、インターネット回線を使っての提出も可能になっているので、滞在先が既に決まっている方は事前申請を行う事もできます。

在留届電子届出システム(外務省管轄)へ

ワーキングホリデービザの申請について

パスポートのイメージ

ワーキングホリデービザの申請について、留学業者が運営するサイト等で紹介されているので、「留学費用・準備のココア」では細かな申請方法についての紹介はしませんが、1つ大きなアドバイスだけさせて頂きたいと思います。

それは、「必ず自分自身の力で申請をして頂きたい」と言う事です。

カナダのワーキングホリデービザの申請には少し複雑さがありますが、オーストラリアのワーキングホリデービザの申請なんて、オンラインで全部できてしまうので、本当にビックリするほど簡単です。

現在では、ワーキングホリデービザの申請方法について、日本語で詳しく紹介してあるサイトも沢山あるので、「○○○(ワーキングホリデー予定国) ワーキングホリデー 申請」と検索するだけで山のように情報はでてきます。

そこで、「留学費用・準備のココア」をご覧の皆様は、間違っても「申請代行」や「ワーキングホリデービザ申請補助」と言った不要なサービスに手を出して、5,000~20,000円と言う大切な留学資金を浪費しないようにして頂ければと思います(現地では5,000円も出せば3時間のマンツーマンレッスンが受けられますよ!)。

また、こう言ったサービスは、留学業者による「語学学校仲介サービス」に含まれているケースも良くある事ですが、正直、これから「海外で仕事をしよう」と考えている人が、自分自身でビザ申請ができないようでは全く話になりません。

そう言った方は「ワーキングホリデービザ」では無く「学生ビザ」の取得をメインに考え、まずは海外留学で自分自身のスキルアップを達成し、その後、ワーキングホリデービザを使う事で全体的にも資金効率の良い有益なワーキングホリデー生活が可能となります。

ワーキングホリデービザ申請には英語力はほとんど必要ありません。必要なのは行動力だけです。

是非とも自分自身の力で、ワーキングホリデーの第一歩を歩んで頂ければと思います(ちょっと「留学費用・準備のココア」には似合わない、臭過ぎるセリフですよね(笑))。

ワーキングホリデービザの期間はいつから1年間?

パスポートに押されたビザのpermit(許可)

1つ、ワーキングホリデービザや学生ビザについて混乱しがちな内容について、ここで触れさせて頂きたいと思います。

その「混乱しがちな内容」と言うのは、「ワーキングホリデービザの有効期限」についてなのですが、ワーキングホリデー参加希望者からは多数の質問を受ける内容でもあります。

そこで、「ワーキングホリデービザの有効期限」について、どのような質問内容なのかが分かるように、質問文を紹介した上で回答をさせて頂きたいと思います。

ワーキングホリデービザについて興味があるのですが、私は現在30歳で3ヵ月後の誕生日に31歳になります。

インターネット等を使い、個人的にワーキングホリデービザについて調べたところ、ワーキングホリデービザと言うのは「30歳まで」しか取得する事ができないビザだと書いて有りました。

もうすぐ31歳になるため、今後、一生取得する事ができないビザだと知ると、尚更この機会にワーキングホリデービザを取得し「海外へと出かけてみたい」と言う思いになりました。

しかし、今から渡航資金を集めや仕事の整理を始める事を考えると、どうしても残り3ヵ月後では間に合いそうに無く、渡航時には31歳になってしまう事に気が付きました。

気付くのが遅すぎた私に問題が有ると思いますが、何か良いアドバイスがあれば教えてください。

上記のような質問は大変多く受け付ける質問で、それは、30歳頃になると仕事が一段落をし、「何か新しい事をしたい」「何かやり忘れた事がある」「このまま20代の頃のように30代を過ごして良いのか?」と色々と自分自身の人生について考える時間ができる事とも関係しているのでしょう。

実は、このようなケースの方は非常にラッキーで、まだワーキングホリデービザ取得のチャンスが残されています。

ワーキングホリデービザの有効期限は発行後1年間

ワーキングホリデービザを取得したい場合、ワーキングホリデービザ申請を行い、その申請についてオーストラリアやカナダなどのワーキングホリデービザ取得予定国から受理される必要があります。

そして、申請が受理された場合には、ビザ発給通知書(Visa Grant Notification)と言う証明書が大使館から発行され、実際の渡航時に入国審査員にビザ発給通知書を提出した上で再度審査が行われ、その結果ワーキングホリデービザが発行されると言う流れになります。

申請が渡航時のより前に行われるため勘違いされる方が多いのですが、ワーキングホリデービザと言うのは「申請から1年間有効なビザ」では無く「発行から1年間有効なビザ」で、ビザ発給通知書についての有効期限も1年間と定められています。

つまり、先の例の方の場合、31歳の誕生日を迎える前に申請を受理されビザ発給通知書さえ受け取っておけば、31歳になった後に渡航しても、ワーキングホリデービザの有効期限は渡航時に発行されてから1年ですので、実質32歳まで有効と言う事になります。

ワーキングホリデー期間の解説図

 フリーハンドで申し訳ありませんが、上の図は、ここまで説明したワーキングホリデービザ期間についてのまとめてみたので、良かったら自分はワーキングホリデー対象者となるかどうかの判断に使ってください。

※ ここでは、「ビザ」と言う表現をしていますが、ワーキングホリデービザの正式表記としては「Working Permit:就労許可証」となります。

カナダとオーストラリアのワーキングホリデーの特徴

カナダとオーストラリアの国旗

安いワーキングホリデー費用の方法について紹介するための基礎知識として、いよいよ最後の項目になりますが、カナダとオーストラリアのワーキングホリデーの特徴について紹介させて頂きたいと思います。

まず、オーストラリアについてですが、2006年7月1日から「1雇用主につき6ヶ月間就労可能」と言うルールが設定されているので、基本的には「1つの会社では6カ月しか働く事ができない」事になっており(後で紹介しますが、実際はどうとでもできるルールです(笑))、また農作業などの季節労働に3ヵ月従事する事でワーキングホリデービザを1年間延長する事できます。

続いて、カナダでは就労期間の規定はなく、「1雇用主のもとで1年間の就労が可能」であり業種も特に限定されていませんが、オーストラリアと比べると、冬場となる10月~4月間は景気が落ち込みやすい事から、就職活動が比較的大変となり、時給も安めとなります。

私は、両国においてワーキングホリデービザを使い渡航しましたが、正直なところオーストラリアにワーキングホリデーで出かけている日本人の方が男性も女性も「タフ」な方が多い印象があります。

また、オーストラリアは温暖な国で国内に町が点在しているため、仕事のある地域を求め短期的に働きながら移動する方も沢山いらっしゃいますが、カナダの場合には主要都市が少ない事も有り、どちらかと言うと一か所に長く定住しながら仕事をするケースが多いです。

どちらが日本人にとって良いのか?と言われると、「好みによる(笑)」と言うのが本音で、どちらか本当に迷うのであれば、一番簡単な決め方としては、アクティブな方はオーストラリア向きで、内向的な方はカナダの方が良いように思います。

英語初心者にとってどちらが良いかと答えるならば、オーストラリアはニュージーランド・アイルランドの方が多く英語の訛り方が凄い人が多いので(笑)、聞きやすいと言う意味でカナダの方が対応が早くなる傾向にあります。